中学校教諭

中学校教諭

中学生は子どもからおとなへの第1ステップ。微妙に変化する生徒の心と体を受け止め「生きる力」を育むことが求められる

こんな人にピッタリ!

多感な中学生と毎日付き合うわけだから、まず豊かな感性が必要。登校拒否やいじめへの対応、高校受験の進路相談もある。となれば広い視野と、ひとりひとりの生徒と徹底的に向き合う情熱と指導力が求められる。

どんな仕事?

仕事の幅は広く、すべての活動が信頼につながる業務

授業は専門科目を受け持つが、担任もやればクラブ顧問、生徒の生活指導に父母面談、各種学校行事の運営と、とにかく幅が広い。担当科目でわかりやすいしっかりした授業を行うことが第一だが、そのうえで、おとなと子どものはざまで揺れ動く生徒たちの精神面の指導にも取り組むことで、生徒や父母からの信頼も得られる。ひとりひとりの個性をしっかりつかみ、根気のある指導が求められる。

これがポイント!

教育学部は進路変更もOK

中学校教諭の免許は各教科に分かれている。また大学の種類、修得単位数に応じ、専修(大学院卒が基礎資格)、1種(大学卒)、2種(短大卒)の3種類がある。大学の教育学部では、小学校教員課程に進んでも小学校と中学・高校の両方の免許が取得できる。

校長面接が最後の関門

公立中学校は、都道府県や指定都市の教育委員会が実施する採用試験に合格し、名簿に登録されると、欠員が出た中学に採用される。ただし、成績上位者から校長面接を経ての採用なのでなかなか厳しい。私立の場合は、私立中学校高等学校協会が実施する私学教員適性検査の成績を、採用選考資料とする中学もある。

将来はこうなる

生徒数が減った分、質の高い教育が求められる

中学校の生徒数は、1985年をピークに減り続けている。しかし、40人学級制やチーム・ティーチングの推進、定年退職者の増加により、近年では教員の採用者数はやや増加している。クラス定員のさらなる見直しと、団塊の世代の退職に伴い、採用者数はまだ増加しそう。一方で、いじめや暴力、登校拒否などの問題は年々深刻化しつつあり、教員の質的向上がいっそう求められる。

データボックス

収入は?

国立校は国家公務員、公立校では地方公務員の給与法に基づく給与となる。採用された都道府県にもよるが、大卒初任給は月収で約20万円。毎年一定額の昇給が見込まれ、ボーナスもある。扶養手当、通勤手当、住居手当等のほか、「教員調整額」がプラスされるので、一般公務員より高い収入となる。私立校では勤務校の事情でさまざまだが、一般的には公立校と同程度となっている。

休暇は?

公立中学校は土曜日と日曜日が休み。夏・冬などの長期休暇はあくまで生徒の休みで、教員は校内外の研修などへ参加する必要がある。そのため、いつもと変わらず出勤したり仕事をする。ただし、公立も私立も長期休暇中に生徒引率などで休日に出勤したぶん、長期休暇中に振替休日を取ることはできる。

職場は?

公立の場合、採用された都道府県内の学校に着任し、異動も採用圏内に限られる。他圏内に勤務したい場合は、改めて採用試験を受けて合格しなくてはならない。

なるためチャート

仕事のなり方が一目でわかるチャートだよ!

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