DIT、立教池袋中学校・高等学校 数理研究部でドローン事業をテーマとした課外授業を実施
※配信会社から提供された企業や団体等のプレスリリースを原文のまま掲載しており、キッズネット編集部が取材・執筆した記事ではありません。お問い合わせは、各情報配信元にお願いいたします。
ＤＩＴ
～最新技術を活用した社会課題の解決とビジネスアイデア創出を体験～
独立系システムインテグレーターであるデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：市川 聡、東証プライム市場3916、以下「DIT」)は、7月11日（土）、立教池袋中学校・高等学校（所在：東京都豊島区、校長：吉野 光、以下、「立教池袋」）数理研究部の部員を対象に、ドローン事業をテーマとした課外授業を実施しました。
本授業では、ドローン業界や最新技術について学ぶとともに、社会課題を題材としたビジネスアイデアの創出に取り組み、先端技術を活用した課題解決について理解を深めていただきました。
生徒によるドローン操縦体験中の様子
■取り組みの背景
DITは、愛媛県松山市および北海道函館市・北斗市に事業所を設け、地域DXの推進に取り組んでいます。特に道南地域では、ドローンを活用したスマート農業をはじめ、デジタル技術による地域課題の解決に向けた取り組みを進めています。
こうした事業を通じて培った知見を、次世代を担う生徒の学びにも役立てたいとの考えから、教育機関と連携した取り組みを推進しています。
■課外授業の内容
本課外授業では、DITの事業紹介に続き、ドローン業界の動向や社会実装事例、当社のドローン事業について紹介しました。
その後、生徒の皆さんにはトイドローンやFPV（First Person View）ドローンシミュレーターによる操縦体験を通じて、ドローンの特性や可能性を体感していただきました。
続いて、「ドローンを活用して、どのような社会課題を解決できるか」をテーマにグループワークを実施。各チームで社会課題の解決につながるビジネスアイデアを検討・発表した後、他チームの発表も踏まえてアイデアのブラッシュアップを行いました。
最後に、講師および教員による講評を通じて、各チームのアイデアの優れた点や発展の可能性を共有し、ドローン技術を活用した社会課題の解決やビジネス創出について理解を深めました。
グループワーク中の生徒たち
■生徒の様子・成果
生徒の皆さんは、ドローン技術が社会のさまざまな場面で活用されていることに興味深く耳を傾け、講師へ積極的に質問する姿が見られました。操縦体験では、思い通りに機体を動かす難しさに苦戦しながらも、楽しみながら操作に挑戦していました。授業後のアンケートでは、「ドローン操縦体験が印象に残った」「ドローン業界の課題や法律について初めて知ることができた」といった声が寄せられ、技術への理解を深める機会となりました。
グループワークでは、一人ひとりが自由な発想で意見を出し合い、「もっと良い方法はないか」「このアイデアなら実現できるのではないか」と試行錯誤を重ねながら議論を展開しました。発表後には他チームのアイデアから刺激を受け、自分たちの考えをさらに深める様子も見られ、終始真剣な表情の中にも笑顔があふれる活気ある授業となりました。
「ドローン業界の課題や法律について知ることができ、とても興味を持ちました。」
「ドローンの未来や可能性について話し合うことで、自分の考える幅が広がりました。」
「社会課題を解決するビジネスを考える難しさと面白さを実感しました。」
講師コメント
今回の課外授業では、どの生徒も講義内容に真摯に向き合い、グループワークでも真剣に議論を重ねる姿が印象的でした。
ドローン操縦体験にも積極的に取り組んでいただき、今回の授業をきっかけにドローンやデジタル技術に興味を持っていただけたのであれば、講師として大変嬉しく思います。
ドローンの活用はさまざまな分野で進んでいますが、さらなる社会実装に向けては多くの課題も残されています。それらの課題を乗り越えることで、ドローンの活躍の場は今後さらに広がっていくと考えています。
今回の学びを通じて、生徒の皆さんには様々な可能性を模索していっていただければと思います。
立教池袋 数理研究部の生徒との記念撮影
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社
業務系・組込み開発を基盤とする独立系IT企業として15期連続増収増益を達成。Web改ざんを瞬間検知・瞬間復旧するセキュリティ製品「WebARGUS（ウェブアルゴス）」や、業務自動化プラットフォーム「xoBlos（ゾブロス）」などの自社製品を展開するとともに、ドローンやAIを活用した地域課題の解決や次世代人材の育成にも取り組む。
（１）資 本 金 ４億5千3百万円（2026年６月末時点）
（２）売 上 241億５千万円（2025年６月期）
（３）設 立 2002年１月４日
（４）所 在 地 東京都中央区八丁堀4-5-4 FORECAST桜橋5F
（５）代 表 代表取締役社長執行役員 市川 聡
（６）従業員数 1,713名(連結) （2026年６月末時点）
（７）ホームページ https://www.ditgroup.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
～最新技術を活用した社会課題の解決とビジネスアイデア創出を体験～
独立系システムインテグレーターであるデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：市川 聡、東証プライム市場3916、以下「DIT」)は、7月11日（土）、立教池袋中学校・高等学校（所在：東京都豊島区、校長：吉野 光、以下、「立教池袋」）数理研究部の部員を対象に、ドローン事業をテーマとした課外授業を実施しました。
本授業では、ドローン業界や最新技術について学ぶとともに、社会課題を題材としたビジネスアイデアの創出に取り組み、先端技術を活用した課題解決について理解を深めていただきました。
生徒によるドローン操縦体験中の様子
■取り組みの背景
DITは、愛媛県松山市および北海道函館市・北斗市に事業所を設け、地域DXの推進に取り組んでいます。特に道南地域では、ドローンを活用したスマート農業をはじめ、デジタル技術による地域課題の解決に向けた取り組みを進めています。
こうした事業を通じて培った知見を、次世代を担う生徒の学びにも役立てたいとの考えから、教育機関と連携した取り組みを推進しています。
■課外授業の内容
本課外授業では、DITの事業紹介に続き、ドローン業界の動向や社会実装事例、当社のドローン事業について紹介しました。
その後、生徒の皆さんにはトイドローンやFPV（First Person View）ドローンシミュレーターによる操縦体験を通じて、ドローンの特性や可能性を体感していただきました。
続いて、「ドローンを活用して、どのような社会課題を解決できるか」をテーマにグループワークを実施。各チームで社会課題の解決につながるビジネスアイデアを検討・発表した後、他チームの発表も踏まえてアイデアのブラッシュアップを行いました。
最後に、講師および教員による講評を通じて、各チームのアイデアの優れた点や発展の可能性を共有し、ドローン技術を活用した社会課題の解決やビジネス創出について理解を深めました。
グループワーク中の生徒たち
■生徒の様子・成果
生徒の皆さんは、ドローン技術が社会のさまざまな場面で活用されていることに興味深く耳を傾け、講師へ積極的に質問する姿が見られました。操縦体験では、思い通りに機体を動かす難しさに苦戦しながらも、楽しみながら操作に挑戦していました。授業後のアンケートでは、「ドローン操縦体験が印象に残った」「ドローン業界の課題や法律について初めて知ることができた」といった声が寄せられ、技術への理解を深める機会となりました。
グループワークでは、一人ひとりが自由な発想で意見を出し合い、「もっと良い方法はないか」「このアイデアなら実現できるのではないか」と試行錯誤を重ねながら議論を展開しました。発表後には他チームのアイデアから刺激を受け、自分たちの考えをさらに深める様子も見られ、終始真剣な表情の中にも笑顔があふれる活気ある授業となりました。
＜コメント＞
参加生徒のコメント「ドローン業界の課題や法律について知ることができ、とても興味を持ちました。」
「ドローンの未来や可能性について話し合うことで、自分の考える幅が広がりました。」
「社会課題を解決するビジネスを考える難しさと面白さを実感しました。」
講師コメント
今回の課外授業では、どの生徒も講義内容に真摯に向き合い、グループワークでも真剣に議論を重ねる姿が印象的でした。
ドローン操縦体験にも積極的に取り組んでいただき、今回の授業をきっかけにドローンやデジタル技術に興味を持っていただけたのであれば、講師として大変嬉しく思います。
ドローンの活用はさまざまな分野で進んでいますが、さらなる社会実装に向けては多くの課題も残されています。それらの課題を乗り越えることで、ドローンの活躍の場は今後さらに広がっていくと考えています。
今回の学びを通じて、生徒の皆さんには様々な可能性を模索していっていただければと思います。
立教池袋 数理研究部の生徒との記念撮影
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社業務系・組込み開発を基盤とする独立系IT企業として15期連続増収増益を達成。Web改ざんを瞬間検知・瞬間復旧するセキュリティ製品「WebARGUS（ウェブアルゴス）」や、業務自動化プラットフォーム「xoBlos（ゾブロス）」などの自社製品を展開するとともに、ドローンやAIを活用した地域課題の解決や次世代人材の育成にも取り組む。
（１）資 本 金 ４億5千3百万円（2026年６月末時点）
（２）売 上 241億５千万円（2025年６月期）
（３）設 立 2002年１月４日
（４）所 在 地 東京都中央区八丁堀4-5-4 FORECAST桜橋5F
（５）代 表 代表取締役社長執行役員 市川 聡
（６）従業員数 1,713名(連結) （2026年６月末時点）
（７）ホームページ https://www.ditgroup.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
