よくみると、ガラケーの減少の度合い（-0.27台/世帯）よりもスマホの増加の度合い（+0.33台/世帯）のほうが大きいので、ガラケーからスマホへの買いかえだけでなく、新たにスマホを購入する家庭が増えていることがわかります。

ハードもコンテンツもスマホへシフト

携帯ショップに足を運んでみると、スマホ以外の端末の選択肢が少ないことに驚くばかりです。2016年夏の新商品ラインナップをみてみると、従来型の携帯電話はauに1機種（ただし4GLTEケータイ、いわゆるガラホ）があるだけ。NTTドコモとSoftbankにはひとつもありません。

NTTドコモはフィーチャーフォン（ガラケー）の存続を明言していますが、携帯キャリアのスマホへのシフトはすでに完了していることは明らかです。

ガラケー向けサイトの閉鎖も相次いでいます。「モバイルサイト　閉鎖」「フィーチャーフォン　終了」などの言葉で検索してみてください。カルビー、東京ディズニーリゾートなど、大手メーカーからサービス業・行政関係まで、次々とガラケー向けサイトを閉じています。

「青少年のインターネット利用環境実態調査」によると、平成27年度の小学生のスマホ利用率は23.7%で前年度より6.6ポイント増。中学生は45.8%で同3.9ポイント増となっています。高校生の93.6%と比べると差はありますが、すでに小学生の4分の1弱、中学生の半数弱はスマホを使っていて、小学生・中学生ともスマホの利用者は増加傾向にあることがわかります。^※4

ひと昔前まで、子どもにスマホを買い与えるタイミングは「高校生になったとき」が主流でした。しかしガラケーのハードやコンテンツの供給が少なくなるこれからは、いちがいにそう言ってはいられなくなるかもしれません。

子どもにどんなタイミングでスマホを持たせるのか、もしある時期までスマホを持たせないとしたら、ガラケーの供給不足にどう対応するのか（たとえば故障したときのためにスペア機を用意しておくことなどを考慮に入れてもいいでしょう）、家庭ごとに対応を考えていきましょう。

※1

内閣府　消費動向調査

※2

内閣府　消費動向調査

主要耐久消費財等の長期時系列表（Excel形式で掲載）
主要耐久消費財等の普及率（二人以上の世帯）より、該当項目の平成26年3月〜平成28年3月の数値を抜粋してグラフ化

※3

内閣府　消費動向調査

主要耐久消費財等の長期時系列表（Excel形式で掲載）
主要耐久消費財等の保有数量（二人以上の世帯）より、該当項目の平成26年3月〜平成28年3月の数値を抜粋してグラフ化。100世帯あたりの普及数量を100で割り、1世帯あたりに換算した。

※4

平成27年度　青少年のインターネット利用環境実態調査　概要（内閣府）